海外旅行・こだわりの旅行はQUALITA

• ※補償されるケース全てを記載しておりません。下記はお支払いする保険金の一例です。
• ※その他の支払事由については、「重要事項のご説明」をご覧ください。
• ※保険金のご請求手続きにあたっては事由を証明する書類が必要です。
• ※すべての支払事由につき、保険金額を限度にキャンセル料の70％の支払となります。

（注1）単に旅行に行く意思がなくなっただけの場合は補償の対象となりません。

（注2）死亡・危篤、入院、通院の原因がご本人または同行予約者のケガや病気の場合、クオリタキャンセルサポート（ベーシックプラン）ご加入前に原因（直接の原因となったケガの発生・病気の発病）が発生していた場合は、補償対象外となります。

（注3）【入院】出国予定日からその日を含めて７日前から帰国予定日翌日までの間に入院した場合、または出国予定日の前に入院が決定した場合が補償対象となります。

（注4）【通院】出国予定日の前々日～翌日の4日間のいずれかでの通院した場合のみ補償対象となります。【例】：出国予定日が5/3で、5/1～5/4の間に通院した場合は補償対象。

（注5）【急な出張】海外出張または2泊以上の宿泊施設への宿泊を伴う国内出張が入った場合で、海外旅行と出張の日程が一部でも重複する場合が補償対象となります。
【例】：出国予定日5/3、帰国予定日5/5で、出張期間が5/2（開始日）～5/4（終了日）の場合は補償対象。
なお、出張の場合は、会社経営者（企業等の役員）・個人事業主の場合は補償対象にはなりませんのでご注意ください。

（注6）事前に取得、予約している日付指定された入場券、招待券、有料観覧席券、参加者証等のうち、旅行期間内に入場券等の有効期間内に行われるイベントがすべて中止または延期となった場合のみ補償対象となります。

（注7）「民衆の暴徒化」とは、世間一般の人々が集団で破壊、略奪、放火等を行うことで、治安維持上重大な事態と認められる状態をいい、軍または準軍事組織が鎮圧に介入するものに限ります。補償対象となるのは、一国全土に渡り民衆の暴徒化が発生した場合のみとなります。
「テロ」(テロ行為）とは、政治的、社会的もしくは宗教・思想的な主義・主張を有する団体・個人またはこれと連帯するものがその主義・主張に関して行う暴力的行動をいいます。

（注8）日本国政府から渡航中止勧告（退避勧告等）が発令された場合、全都道府県に対する日本国政府の緊急事態宣言が発令された場合、感染症による隔離が発せられた場合、外国の出入国規制が発令された場合等に補償対象となります。ただし、契約日（保険料領収）前に世界保健機関（WHO）がパンデミックの宣言またはこれに準ずる表明を行った感染症およびこれに随伴して発生したものを原因として発生した場合はお支払いの対象になりません。

（注9）「学校行事」とは、学校等が主催する公式行事であり、対象者に対し、書面やメール等で事前に開催日が案内される行事のことを指します。（受験予定の学校等の入学試験も含みます。）「学校等」には保育園や学習塾、学生主体のサークル活動等は含まれません。

（注10）海外旅行期間[出国予定日～帰国予定日]に、旅行者本人もしくは同行予約者が在籍する学校行事が入った場合、補償対象となります。（当初予定されていた学校行事の日程変更も含みます。）

※加入できるのは日本在住の方のみになります。